株式会社カカクコム(以下、カカクコム)は、『価格.comトレンドサーチ Enterprise版』において、2011年1月19日、消費者による製品同士の比較状況がわかる「競合分析」機能を実装したことを発表した。
同機能は、購買支援サイト『価格.com』のユーザーの行動をベースに、パソコン、家電、カメラ、ゲーム、携帯電話、自動車カテゴリ内の268カテゴリ、260,000製品と、それらの製品とともによく比較検討されている競合製品の比較状況の閲覧を可能にするというもの。
提供されるデータからは、“自社製品と頻繁に比較されている製品”や、“どちらの製品が、よりユーザーに選ばれているか”など、既存の販売結果データからでは知ることのできない、購入前段階の自社製品とライバル製品との比較検討状況が、容易に把握可能になる。
なお、『価格.com』のデータ提供サービスでは、「ショップ訪問率」、「最安・平均価格、売れ筋価格」、「取扱店舗数」など、流通状況なども含めたマーケティングニーズに即した実践的なデータを、30種類以上閲覧・ダウンロードすることが可能にもなっている。
「地域の競合店よりも~高ければ~」といった販売の手法が、激烈な大型家電販売店の競争ではよく見られがちだが、消費者側からすると、どの店も一律ではなく、「基準となる店」を大まかに用意しているのではないだろうか。もしくは、比較する店と店とをつなぐ「ハブ」の役割をどこに求めるか。マーケティングは、ますますピンポイントとなる。
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